「プレゼンティーイズム」を予防・回避する企業の健康経営の取り組みに注目！

就活生や転職希望者が企業を選ぶポイントとして、最近注目を集めているのが「健康経営」です。健康経営とは、企業が「社員の健康管理」を経営課題のひとつと捉え、さまざまな取り組みを戦略的に実行することを指します。

これによって社員の心身の健康が増進されるとともに、会社側にも健康保険料の負担軽減、休職率・離職率の低下、組織のモチベーションや生産性UP、ブランドイメージの向上といったメリットが得られます。

健康経営が重視されるようになった契機のひとつは、WHOが提唱する「プレゼンティーイズム（疾病就業）」という概念です。プレゼンティーイズムは、欠勤・休職するほどではないものの心身が不健康な状態で仕事に従事することで、パフォーマンスの低下を招く事象の総称です。

代表的な症状としては、頭痛・腰痛・肩こり・眼精疲労などの運動器・感覚器障害、ストレス・働きがい・うつ病などメンタルヘルスの不調、動機・息切れや便秘・下痢・食欲不振などが挙げられます。集中力・気力を低下させるこれらの症状は、仕事のパフォーマンスに大きく影響します。

このプレゼンティーイズムと比較されることの多い概念が「アブセンティーイズム」。心身の不調が原因で欠勤や休職、遅刻、早退などを繰り返し、業務ができない状態です。

アブセンティーイズムと違って休業には至っていないため、これまでプレゼンティーイズムが問題視される機会はほとんどありませんでした。しかし従業員のパフォーマンスの低下によって企業が被る損害は、実はアブセンティーイズム以上といわれています。

厚生労働省の発表では、企業の健康関連総コストのうち77.9％がプレゼンティーイズムによるものとされており、この数字はアブセンティーイズムの17倍以上。医療費（15.7％）、傷病手当（1.0％）、労災給付金（0.9％）などと比べても、企業のコスト負担が大きいことがわかります（※ 1）。

企業が生産性の向上や健康関連コストの削減を図るためには、プレゼンティーイズムの改善につながる健康経営が必要不可欠といえるでしょう。

特にメンタルヘルスを重視するZ世代は、「健康的な就業環境」のある職場に関心が強く、個人の尊厳が当然のように守られない職場ではストレスを感じやすいといわれています。

SDGsが注目されるようになってからは、消費者や取引先が企業の社会的責任に目を向ける機会が増えてきました。今や、「健康経営の取り組みが企業の将来性を左右する」といっても過言ではありません。

就職・転職の際に、企業が「健康経営」を推進しているか否かはより重要なチェックポイントになっていくでしょう。それぞれの社員が健康を維持・改善するうえでも、健康経営的な視点での環境改善は避けられないテーマです。

企業・オフィスの就業環境がどの程度健康的かを評価するうえでは、経済産業省が公開している「健康を保持・増進する7つの行動」というチェックシート（※２）が参考になります。

このチェックシートには、プレゼンティーイズムとアブセンティーイズムの解消という観点から、下記の17項目が記載されています。組織で分析する場合は、構成員の7割以上に該当するかが基準となります。

1 .自分の体に合わせて椅子の機能を調節している
2 .室温が快適である
3.作業面が十分に明るい
4.タバコや強い香水など不快な臭いを感じない
5.自分の居場所が確保されていると感じる

6.雰囲気が友好的である
7.周囲の人の仕事の内容を把握している
8.いつも挨拶をしている
9.よく笑う機会がある

10.仕事の合間に雑談することがある
11.仕事の合間に机や身の回りの整理整頓をすることがある
12.昼休みは規定通りしっかり休んでいる
13.離席するのに周囲の人に気を使わない

14.オフィス内をよく歩いている

15.仕事中に間食を時々摂っている

16.手洗い、うがいをしている

17.自分の健康状態をチェックしている

これらを意識すれば、オフィスの環境や社員のコミュニケーション、働き方や各種制度などを客観的に評価し、改善していけるでしょう。「快適な環境で健康的に働き続けたい」「将来性の高い企業に就職・転職したい」という方は、自分に合う企業を選ぶ際の参考にしてください。

【出典】

※ 1：『データヘルス・健康経営を推進するためのコラボヘルスガイドライン』の（図16）　厚生労働省保険局
https://www.mhlw.go.jp/file/04-Houdouhappyou-12401000-Hokenkyoku-Soumuka/0000171483.pdf