年賀状のやりとりが減っているように、社内報も減っているのかと思いきや、むしろ充実化を図っている企業も多いようです。「コロナ禍でテレワークが導入されてから、社内コミュニケーションの重要性が叫ばれるようになった」という企業も多く、社内報専門の情報サイトによる「読ませるノウハウ」「ファンを作るコツ」といった記事の配信が増えています。
ソルクシーズも、社内報を大事にしています。昭和・平成初期の頃は紙で配っており、社内旅行や新入社員歓迎イベントなどの華やかな話題が多かったのですが、現在はデジタルに移行しており、コンプライアンスも行き届いたメディアになっています。
さて、今回は「社内報チラ見せ」ということで、名物コーナー「社長・役員からの一言」のなかから「イイ話」をお届けします。コロナ禍の前は、ラグビーワールドカップや東京オリンピックなど、明るい話題が多かったのですが、緊急事態宣言があった2020年からは、世の中の状況を反映したテーマが増えていきました。
とはいっても、そこはIT企業。マスクやうがいの話ではなく、いわば「コロナ禍とITのカンケイ」といった題材が続いています。「キャッシュレス決済は、通信キャリアによって統合されていくのか、拡大するのか？」「アフターコロナは、地方でテレワークという人が増えるのでは？」。テレワークは腰とお尻が痛くなるという緩い話もありながら、ソルクシーズのビジネスチャンスを考えようという気概が感じられる言葉が並んでいます。
テレワークが急速に浸透した2020年は、働き方改革が話題になった年でもあります。「テレワークによって、柔軟な働き方がしやすい環境整備への意識が高まったのはいいこと」「テレワークにおけるマネジメントで重要なのは、リーダーシップと信頼（※こちらは秋山社長のメッセージ）」など、新しい働き方の定着をポジティブな変化の機会と捉えるメッセージもありました。
2021年からは、技術の進化が速い領域についての話題が目立つようになりました。「国はなぜ、DXを推進しようとしているのか」「2025年の崖」「ソルクシーズが注力するSDGｓ」「異業種の企業が金融サービスを自社のサービスに組み込むエンベデッドファイナンス の動向」「5Ｇによるデバイスの進化」など。萱沼副社長はAIの発展を想定して、当時内閣府で議論されていた「人間中心のAI社会原則」を紹介しています。
この頃、役員や管理職のみなさんは、「社員の目を未来に向けよう」「厳しい状況のなかでもポジティブに考えられることを見出そう」と思い、工夫していたのではないでしょうか。いくつかのメッセージを紹介しましょう。
「テレワークを新型コロナウイルス感染予防のための緊急避難的な対策としてではなく、本来の働き方改革の観点から、『個人の成長を促し、会社の業績の向上・発展につながる仕組み』として位置づけ、定着・進化させていく必要があります。そのために、継続的にテレワークの運用の問題点を把握することによって、建設的な議論を深めていきたいと考えております」
「まだ、コロナ禍が続くかもしれませんが何か困ったことがあれば抱え込まないで、気軽に会社（上長、総務など）に相談してもらい改善していければと思います」
「私たちの会社は、少なくとも環境的にはオンラインによる労働には適している業態であり、工夫自体でコミュニケーション等の課題に挑戦できることにも恵まれています。課題を解決し、当社らしい働き方改革、世の中に先立った働き方改革を行い、生産性を高めていけることを期待したいと思います」
コロナ禍が落ち着き始めた2022年からは、「やってみよう」「動いてみよう」と新たな取り組みを促すテーマが徐々に増えていきます。チラ見せの第2弾は、「最近のソルクシーズ」ということで、役員や管理職のみなさんがメッセージに込めたさまざまな思いを紹介します。
