11月にガートナーが発表した「2020年以降に向けた重要な戦略的展望」より、今後のITトレンドについて紹介する2回読み切りの【後編】です。
英語の直訳すぎて（？）わかりにくい予想文を、「菜緒さん」なりにわかりやすく言い換えて説明してみたいと思います。
【前編】では、AIとWebサービス関連の未来予測を取り上げました。後編は、ビジネスシーンを変えるテクノロジーが中心となります。
●「2021年末までに、従来型の大企業は、デジタル・トランスフォーメーション（DX）の取り組みに対し、平均して想定の2倍の期間とコストをかけることになる」
要するに、「企業が目標としているレベルに現場のデジタル化が達しておらず、テコ入れが必要となる」というお話です。
デジタル・トランスフォーメーション（DX）が進まない要因として語られているのは、「業務フローをシンプル化したり、ビジネスモデルを刷新したりするメリットが読み切れていない」「業務効率化・コスト削減を実現する新たなシステムやフローを導入しようとすると、不測のコストがかかるリスクがある」こと。
それでも、高額なシステムの運用コストを改善すべしと考える企業が増えており、ガートナーは「2021年末までに前年比で7%増加」と予測しています。
●「2023年末までに、IT部門の30%は、従業員のヒューマン・オーグメンテーションに対応するために、個人の拡張能力の業務利用 （Bring Your Own Enhancement: BYOE）によってBYODポリシーを拡大する」
「ヒューマン・オーグメンテーション（人間拡張）」とは、AI、AR（拡張現実）、VR（仮想現実）などの技術を活用して、人間の能力を強化することを指します。
近年話題になった「Google Glass」はそのひとつで、腕や頭に装着するウェアラブルデバイスによって、情報収集の量やスピードを高めたりする試みです。
「IoA（Internet of Ability）」といわれる新たなテクノロジーが個人に浸透すれば、その業務利用のために私物を持ち込むルールを拡大して、生産性向上などをもくろむ企業が増えるというわけです。メガネをかけてPCで作業するのが当たり前であるように、ARやVRを用いたIoAデバイスなどを頭に装着して業務をこなす社員が増えると予想されています。
●「2023年までに、プロフェッショナルな従業員の40%が、音楽ストリーミングのエクスペリエンスのように、ビジネス・アプリケーションのエクスペリエンスや機能を調整する」
「ビジネス・アプリケーションのエクスペリエンスや機能を調整する」というと難解に聞こえますが、平たくいえば「ビジネス環境とプライベート環境を同じような使い勝手にしたいというニーズが高まる」ということです。
「Amazonプライムで音楽や映画を楽しみながら、同じ環境でビジネスのアプリケーションを動かす」といったイメージ。テレワーク時代が到来し、会社用・個人用といった垣根が取り払われていくという未来予測です。
最後に、ブロックチェーン関連のITトレンドを2つ紹介します。
●「2023年までに、世界のニュースやビデオ・コンテンツの最大30%が、ディープ・フェイク・テクノロジーに対抗するブロックチェーンによって本物であると認証される」
フェイクニュース撲滅の機運が高まるなか、2021年までにニュース配信サービスの多くがブロックチェーンを活用して、コンテンツの出所や信ぴょう性を追跡するようになるとのこと。2023年には、ニュースの事実認定がなされるまで発展すると考えられています。
●「2025年までに、銀行口座を持たないスマートフォン所有者の50%が、モバイルでアクセス可能な仮想通貨口座を利用する」
マーケットプレイスやSNSが仮想通貨による決済サービスを浸透させれば、キャッシュレスどころか銀行口座すら持たない消費者が増え、全世界の半分の人々がスマホだけで買い物や支払いを済ませてしまうようになるそうです。
AI、AR、VR、IoT（Internet of Things）、IoA、IoB（Internet of Bodies）……肌身離さずスマホを持ち歩く人々が、そのチップを自らの体に埋め込む日もそう遠くない？
ITを活用した未来予測。詳細を知りたい方は、ガートナージャパンのサイトに掲載されている「2020年以降に向けた重要な展望」「2020年の戦略的テクノロジー・トレンドのトップ10」をチェックしてみてください。
