他業界と比べると、年収が高いといわれるシステムエンジニア。「いずれは1000万円の大台をめざしたい」という野望を抱えている人も多いのではないでしょうか。
とはいえ、厚生労働省の2022年の調査によると、システムエンジニアの平均年収は約660万円（※１）。転職サイトに登録する30代のエンジニアを対象にした調査でも、年収1000万円以上は全体の2％未満という結果があり、大台に乗せるのはかなり大変そうです。
※１：「令和4年賃金構造基本統計調査」システムコンサルタント・設計者（企業規模計（10人以上） 算出方法：「きまって支給する現金給与額×12ヵ月」＋「年間賞与その他特別給与額」
一方で、実際に年収が1000万円を超えているシステムエンジニアがいるのも事実です。市場価値が高いエンジニアになるためには、どんな要素が必要なのでしょうか。
ポイントは「給与水準の高い職種」に就くことと、「先端ITの技術力」を高めることの2つです。この記事ではこの2つのポイントを踏まえつつ、年収1000万円のシステムエンジニアになるための具体的な方法を解説していきます。
「給与水準の高い職種」に就く
給与水準の高い職種としては、たとえば「ITコンサルタント」「PM（プロジェクトマネージャー）」が挙げられます。
少し古いデータになりますが、経済産業省の2017年の調査（※２）によると、IT人材の職種別の年収平均はITコンサルタントが最高水準の「928.5万円」。ついでプロジェクトマネージャーの「891.5万円」となっており、3位の高度SE・ITエンジニアとは100万円以上の差がついていました。
※２：「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」
ITコンサルタントはIT関連の総合的な知識・技術を駆使して、クライアントの経営課題や業務上の問題を解決する仕事。裁量権が大きく、成果が会社の利益に直結する重要なポジションといえるでしょう。
プロジェクトマネージャーはプロジェクトの責任者として、クライアントからのヒアリングや計画立案・チームビルディング・進捗管理・予算管理などを担うポジションです。プロジェクトマネージャーとしての経験が、ITコンサルタントへのキャリアアップにつながるケースも少なくありません。
この2つの職種には、上流工程とマネジメントの経験・スキルが求められるという共通点があります。
その中で必要となるのが、クライアントが抱える課題を正確に把握・分析して適切な解決策を計画・実行したり、状況に応じて柔軟に軌道修正したりする「課題解決力」です。
システム開発のプロジェクトが、計画通りに進行しないケースも多々あります。「予期せぬ問題・トラブルが発生したものの、納期の変更は難しい」など、スピーディーな解決を求められるシチュエーションも多いでしょう。
課題解決力を磨くには、エンジニアとして日々の業務をこなしながら、クライアントのニーズやビジネス、プロジェクトの全体像を常に意識し、状況に応じて的確な判断を積み重ねていく必要があります。状況を俯瞰して捉える力は、トラブルがあった際の冷静な対処にもつながります。
状況をふまえた最適な判断ができるようになるためには、論理的思考力・分析力も重要です。状況の把握とロジカルな思考は、クライアントやチームメンバーに解決策の根拠を説明する際にも不可欠です。問題解決のために不足している情報やデータがあれば、効率よくリサーチする必要があり、情報収集力が問われます。
加えて、プログラミング・システム設計・開発ツール・インフラ・データベース・クラウドといった幅広い領域にわたり、最新のIT技術動向の知識習得も欠かせません。対応可能な範囲が広いフルスタックエンジニアは、採用のマーケットで評価が高く、現場でも頼られる存在です。
ただし解決策を考えるだけでは不十分です。実際に課題を乗り越えるうえでは、周りを巻き込みながら解決策を実行していくための行動力・推進力が必須といえるでしょう。コミュニケーション力とマネジメント力も、企業に評価されるエンジニアになるための重要な資質です。
外から見ると、個人プレーのイメージがあるエンジニアですが、実際はチームワークが基本です。上流工程の業務では、社内のメンバーだけでなく、クライアントやパートナーと、下流工程では、同チームの開発メンバーや他チームリーダーなどと、幅広い立場の関係者との円滑なリレーション構築が必要です。
パートナーとリレーションを構築するうえで大切になるのが、ヒアリング力です。適切な質問をはさんだり受容的な態度を示したりしながら、相手に「話しやすい人」と思ってもらえるようなコミュニケーションの手段を身につける必要があります。
チームビルディング、スケジューリング、リソースの調整、予算やリスクの管理といったマネジメントの知識は、書籍や研修などでも習得可能です。しかし実際にスキルとして身につけるには、やはり現場で経験を積むのが確実です。
クライアントとのやり取りでは、専門用語を避けてわかりやすい言葉で説明する力や、提案力・プレゼン力も求められるでしょう。このような能力は、チームメンバーにプロジェクトの方向性を説明したり、モチベーションを高めたりする際にも役立ちます。
チームをまとめてプロジェクトを推進していくうえでは、リーダーシップやチーム全体の進捗・課題を把握する広い視野も必要になります。人間関係のトラブルを未然に防ぐためには、日頃のメンバーとのコミュニケーションも大切です。
これらの適性を培って上流工程・マネジメントにおける実績を重ねることが、ITコンサルタントやプロジェクトマネージャーなど、高年収をめざすキャリアパスです。
「先端ITの技術力」を高める
一方、システム開発関連の技術の高度化・複雑化により、専門分野のパフォーマンスに特化したスペシャリストも、高い評価を受けるケースが増えています。現場にこだわるなら、先端ITの技術力を身につけることで、年収1000万円が見えてきます。
近年、特にニーズが高まっている技術として、データサイエンス、AI・人工知能、IoT、X-Tech、AR／VR、ブロックチェーンなどが挙げられます。昨今はDXニーズが高まったことで、先端ITに精通したスペシャリストの需要が上昇しています。
しかし先端ITを担える人材は極めて少なく、2019年に経済産業省が発表した報告書（※３）では、2030年に54.5万人の先端IT人材が不足すると試算されました。ちなみに、同様のシナリオでは9.7万人の従来型IT人材が余剰すると見込まれており、現時点でも市場価値に大きな差が生じています。
※３：「IT 人材需給に関する調査」 先端 IT 人材・従来型 IT 人材需給の試算結果
2021年に経済産業省が発表した「我が国におけるIT人材の動向」（※４）によると、先端ITに従事しているエンジニアの年収区分ごとの人口は「1,000〜1,500万円」が最多です。その比率は先端IT従事者全体の15.2％を占めており、非従事のエンジニアの約2倍となっています。
※４：報告書内の（出典）IPA ｢Reスキル・人材流動の実態調査及び促進策検討｣(2020年)
もちろん先端IT以外の技術のなかにも、身につけることで活躍の場が広がり、年収アップをめざしやすくなるものがあります。
とりわけインフラ関連やデータベース、セキュリティなどは幅広いプロジェクトで活用される技術で、習熟しておいて損はありません。高い技術力があるエンジニアは現場のエンジニアからも信頼を得やすく、管理職のポジションをめざす際にも、ぜひとも身につけておきたい技術といえるでしょう。
自分の技術力を把握するうえではIPA（独立行政法人情報処理推進機構）が提供しているITSS（ITスキル標準）を基準にするのもひとつの方法です。レベル1からレベル7までの段階があり、システムエンジニアとして次のステップに進むための方向性を確認するのに便利です。
IT系の資格取得も、技術力をアピールする有効な手段です。たとえば国家資格の「システムアーキテクト」は、要件定義・アーキテクチャの設計・情報システムの開発など、上流工程の知識・スキルを証明する資格。合格率10〜15％と難易度が高く、取得することで学習意欲を示すことにもつながります。
クラウド関連の知識・技術をアピールするなら「AWS認定試験」がおすすめです。AWS（Amazon Web Services）提供の資格で、クラウドの基礎的な知識はもちろん、アプリケーションの設計や自動化、戦略策定などのスキルを保有している証になります。
複数の専門分野を持ち、広範囲の技術や上流工程・マネジメントにも強みがあるシステムエンジニアになれれば、市場価値を一気に高めることが可能です。
そのため、IT上級職に求められる幅広い知識・スキルを身につけながら、専門性の高い先端IT技術を極めることが、年収アップの王道ルートといえるでしょう。
転職する・フリーランスになる
上流工程やマネジメントを経験したり、高度な技術を身に付けたりするうえでは、適切な環境に身を置くことが大切です。業務のなかでスキルを磨ける機会が多ければ多いほど、効率的なキャリアアップをめざせるでしょう。
そのため、現状の環境によっては転職を検討するという選択肢もあります。大手のSIerや外資系の企業で働くことができれば、上流工程や先端IT技術を活用する業務に携われるチャンスが高まります。
管理職のポストも多いため、理想のキャリアプランを構築しやすくなるはずです。教育支援・資格取得支援の制度が整備されていたり、一緒に働いているエンジニアの向上心が高かったり、モチベーションを維持しやすい環境が整っているのも大きなメリットといえます。
また、これらの企業はそもそも給与水準が高い傾向があり、年収1000万円のプロジェクトマネージャーや技術者が数多く存在するようです。
もちろん優良企業になればなるほど、相応の実績ができないと転職は困難です。いきなり大手や外資系企業、成長性が高いベンチャーなどに転職するのが難しければ、上流工程や一次請負の案件が多い企業で実績を積みながらステップアップするのが最初の1歩になります。
上流工程・一次請負の案件は、パートナーとの協業の経験が積めるだけでなく、二次請け・三次請けと比べて報酬が高い傾向にあるのもメリットです。企業によっては、先端IT技術を活用した案件や自社開発に携われる場合もあり、年収アップとスキルアップを同時に実現できます。
急成長のベンチャー企業に転職してマネジメントの経験を積み、役員やCTOとして活躍するという選択肢もあります。ベンチャー企業は大手と比べて社員の絶対数が少なく、成果主義の傾向がより顕著で、実績がそのまま昇格・昇給に直結する企業が多いのも特徴の一つです。事業の成長と自身の実績次第で、短期間で年収1000万円に到達するかもしれません。
ただし、成果が出なければ減給という会社もあり、必ずしも成功するとは限らないため、着実に年収アップを狙いたい人にはリスキーでしょう。
また、特定の企業に所属せず、フリーランスとして年収1000万円をめざす道もあります。年収が不安定になるリスクはあるものの、案件を獲得すればするほど多くの報酬を得られるため、会社員と比べて努力が収入に直結しやすいのが魅力です。
フリーランス協会の「フリーランス白書2023」によると、年収1000万円以上のフリーランスは全体の10％。会社員と比べると高所得者が多い働き方といえるでしょう。
とはいえ、案件は自身で営業して獲得する必要があり、人脈やクライアントワークのスキルは必須です。当然、案件がゼロになれば収入もゼロになります。常に複数の案件獲得経路を確保して、仕事が途絶えないようにしておく必要があります。
受注率を高めるためには、技術力や実績が欠かせません。会社員以上にスキルと経験が年収を左右するため、独立前にさまざまなプロジェクトに関わっておかないと、作業の請負ばかりになってしまう可能性があります。
競合と差別化するうえでは、専門性を高めて得意分野を打ち出すことが成功のための重要なポイントです。特定の分野に関する専門的な知識と高いスキルがあれば、コンサルティングなどの高報酬案件を獲得できるかもしれません。
年収1000万円をめざすなら、継続的な学習は必須のアクション
以上、年収1000万円のシステムエンジニアになるための方法を紹介しました。
どのルートを選択するとしても、常に中長期的なキャリアプランを念頭に置いて習得すべき技術・経験を着実に積み重ねていかなければ、年収は頭打ちになってしまいます。
大切なのは、現状に満足することなく最新情報にアンテナを張り、実務レベルで技術をアップデートしていく向上心です。実際に、先端IT従事者を非従事者と比べると、自主的な勉強・スキルアップに約3倍の時間と費用をかけているという調査（※５）もあります。
※５：前出 『我が国におけるIT人材の動向』報告書内の（出典）IPA ｢Reスキル・人材流動の実態調査及び促進策検討｣(2020年)
「向上心が一番大事」というと、ありきたりな結論に感じられますが、努力が結果に直結するという点では、誰にでもチャンスが与えられるフェアな業界といえるかもしれません。
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※この記事は2024年09月05日に公開した記事を再編集しています。
