海外に対して遅れをとっているといわれる日本のデジタルトランスフォーメーション（DX）。多くの日本企業が抱えているDX推進の遅れを解決するためには、具体的にどのような施策が必要になるのでしょうか。
前編に引き続き、DX推進のために企業がとるべき対策と求められるIT人材の人物像をレポートしていきます。
日本の企業がDX推進を進めていくうえで、まず重要なのは「全社的な取り組み」に落とし込んで、部署間で連携できる体制を整えることです。
そのためには、経営層のコミットメントが重要です。DXによりビジネスモデルをどのように変えていくのかを明確にして、経営戦略を共有する必要があります。
そのうえで、プロジェクトを進めていく際には、デジタル化を実現するための専門部署を設置するのも効果的です。専門部署が各部署からのヒアリングを行ったり、推進計画の作成・管理や課題の共有をしたりすることで、DX推進のスピードが上がります。
その際、多くの日本企業がDXとD&A（データアナリティクス）を区別しておらず、データ活用が局所的になってしまっていることは前回の記事でお伝えしたとおりです。IT部門・ビジネス部門の区別なくデジタル化やデータ活用を進めていくために、CDO（最高データ責任者）を選定して組織化するのも効果的です。
既存システムの老朽化・複雑化・ブラックボックス化の解消も、DX推進を進めていくためには欠かせません。
老朽化したシステムから段階的に脱却してシステムを最適化・単純化していくとともに、クラウドを積極的に活用すれば、保守・運用にかかるコスト・人員を大幅に軽減できるはずです。部署間で個別のシステムを複数利用している場合は、一貫性のあるシステムを再構築することによって、コストダウンと業務効率化を同時に実現できます。
日本企業がDX推進をすすめていくうえでは、このような体制整備とともにIT人材の育成・確保が欠かせません。
DX時代のIT人材に求められる知識・スキルとして、まず挙げられるのが最先端のITに関する知見です。ネットワークやシステムに関する最新情報はもちろん、国内外でITやデジタル技術がどのように活用されているか、今後はどのように発展するかといった幅広い情報を把握している必要があります。
さらにクラウド・AI・IoT・RPA・ブロックチェーンなど、ビジネスモデル変革につながる技術や、統計学・基礎数学などを含むデータサイエンス領域の知見、最適なシステムを構築するUI/UXスキルを持っている人材はかなり重宝されるはずです。
DX推進のためには、前述のIT関連の知識・スキルに加えて、プロジェクトマネジメンスキルも求められます。現場の課題を明確にしたうえで戦略策定を行い、社内外からの協力を得ながら、納期・予算・人員を管理できれば、DXやD&Aの最高責任者として活躍する道が開けてきます。
国内全体にIT人材が不足しているといわれる現状は、システムエンジニアにとって大きなチャンスです。長期的な視点をベースに、現在の自分に必要な知識・スキルを明確にしてキャリアプランを考えてみてください。
